ERPとは

このサイトは、ERPと会計を学ぶ事を目的としたサイトです。このコンテンツではERPについて概要的に学びます。

ERP(Enterprise Resources Planning)とは

ERPとはEnterprise Resources Planningの略で、日本語では企業資源計画などと訳され、企業の経営資源である人、物、金を有効活用するための考え方であり方法論です。ERPシステム(ERPソフトウェアと言われる場合もあります)はそれを実現するためのシステムです。

参照:ウィペディア - 企業資源計画( https://ja.wikipedia.org/wiki/企業資源計画 )

しかしながら、ERPシステムは単にERPと呼ばれる事が多く、企業の基幹業務と言われる色々な業務を1つのシステムとして統合して管理できるようにしているシステムがERPと呼ばれているが実情です。このサイトでも企業の基幹業務を1つのシステムとして統合して管理できるようにしているシステムをERPシステムとして、このサイトのコンテンツ内では単にERPと表記しています。

ERPが備えている業務機能

それではERPが備えている基幹業務を管理する機能には具体的にどのような機能があるのでしょうか? 細かな機能はERPそれぞれに違いはありますが、基本的に販売管理購買管理在庫管理会計管理(財務会計管理会計)、生産管理人事管理(人事給与勤怠)、顧客管理などの機能が中心になります。

下記のイメージは、オープンソースのERP iDempiereの業務機能の全体像を描いたものです。ほどんどのERPで似たようなイメージがあり、そのERPが備えている機能を俯瞰して確認できるようにしています。

iDempiereの業務機能全体像
iDempiereの業務機能全体像

しかしERPが備えている機能が、そまま導入企業の業務管理に使用できるわけではない可能性があるので注意が必要です。ERPは多くの企業で使用できるように、業務機能は汎用的に作られていますが、どんなに大きなERPでもすべての企業のあらゆる業務に対応するのは不可能です。そこでERPの導入プロジェクトの初期段階で、導入する企業の要件に、ERPの標準機能が合致するかどうか"Fit & Gap分析(フィット・アンド・ギャップ分析)"を行います。

Fit & Gap分析で、ERPの標準機能で問題なく業務管理できるところと(FITするところ)と、ERPの標準機能では業務管理が行えないところ(GAPがあるところ)を把握します。

Fit & Gap分析を行い、ERPの標準機能では業務管理にはそのままでは利用する事ができない、もしくはそもそも機能が無いような場合はGAP(ギャップ)として認識し、対応方法を検討していきます。

GAP部分の対応は、ケースバイケースで検討して行きます。GAP部分を何らかの開発をする事で埋める作業がいわゆる"カスタマイズ"と言われるものです。ユーザー企業がお金を出してでもGAPを無くした方が良いと考えた場合は、カスタマイズする事でGAPを埋める事になります。一方でGAP部分を業務手順や業務内容、業務フローを見直す事でコストをかけずにGAPを埋めて行く事も良く行われます。

一般的にGAP部分が少なく、カスタマイズが少ない方がERPの導入コストと導入リスクは低くなり、導入に必要な期間は短くなります。

ERP導入のメリット

企業の業務情報を共有し一元管理する事ができる

業務毎に分担されているシステムを、ERPで統一する事により、情報を一元管理する事ができ、次のリアルタイムに企業の経営状況を把握するメリットも得る事ができます。

 

リアルタイムに企業の経営状況を把握する事ができる -> リアルタイムに利益を算出する事ができる

企業の業務情報を共有し、各業務担当者がリアルタイムに情報をERPに投入する事で、リアルタイムに企業の経営状況を把握する事ができます。

 

業務を標準化し内部統制を強化する事ができる

ERPはパッケージシステムで、その導入にあたり通常は業務をERPの標準機能に当てはめて使用する事になります。そのため、導入にあたりそれまで俗人的な作業や業務フローを整理し標準化する事ができます。

業務を標準化し業務面から内部統制を強化するとともに、通常ERPシステムには、操作の権限管理やデータへのアクセス制御、システムの操作はログとして誰がいつ行ったのか記録されていきますので、システム面からも内部統制を強化する事ができます。

 

決算の早期化

このサイトの主題である会計の観点からみるとERPを活用する事で決算を早期化する事も期待できます。会計情報がERPにより一元管理できていますので、会計データを収集する手間が省けます。決算を早期化させる事により、経営層に企業の経営状況を素早く報告する事ができますし、決算が早期化できるという事は、それだけ効率的に業務が行われている証だとも言えます。